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新型インフルエンザ

Webニュースによると、甚大な被害が懸念される新型インフルエンザについて厚生労働省は、大正7(1918)年に流行したインフルエンザ「スペイン風邪」のデータを用いて、現在の被害想定を、最悪の場合、国民の25%にあたる3200万人が感染し、200万人が入院、感染者の2%にあたる64万人が死亡すると推計している。

すると、新型インフルエンザに罹ると、6.2%が入院を要する症状となり、入院を要する症状となると、その致死率は、32%ということになる。

それでも日本で64万人が死亡するというが、そんなに日本人が亡くなるとしたら、第2次大戦で空襲で、東京、大阪、広島、長崎などが被害を受けて以来である。この防疫体制の整った日本で、本当にそんなことが起きるのか。何かの意図があって誇大に見積もっているのか、と思ったら、政府は、この見積もりを上方修正するという。他の先進諸国に比べ、死者数や感染率の見積もりが低すぎるという指摘が専門家らから強く出されたからだという。例えば、米国では日本よりも人口密度が低いにもかかわらず、国民の30%が感染すると想定。英国も感染率を最大50%と見積もるなどしている。そこで、1月中に厚生労働省が専門家による研究グループを立ち上げ、過去に大流行したインフルエンザ被害などの検証を始める。年度内にも検証結果をまとめ、被害想定の見直しや、対策の見直し作業に入る。

そこで、「新型インフルエンザ」山本太郎、岩波新書を見てみた。すると、通常の年でも、日本で毎年1万人程度がインフルエンザで亡くなっているという。米国では、毎年、約3万6000人。丁度、交通事故死に匹敵する人数である。半端ではない。予めワクチンが功を奏してもその程度の被害なのだという。

そこで問題は、新型インフルエンザとしての鳥インフルエンザである。鳥インフルエンザは、過去に流行したどのインフルエンザとも遺伝子が似ていないので、人類は、鳥インフルエンザに対する免疫をもっていない。2005年4月までに、東南アジアを中心に、80人に鳥インフルエンザが感染し、そのうち50人が亡くなった。おそるべき致死率である。

鳥インフルエンザで意外なのは、10歳から19歳までの死亡率が73%と高いことで、逆に50歳以上は、18%なのだという。これを見ても私は嬉しくない。やはり若い人に、より生き延びてほしいと思う。

鳥インフルエンザで困るのは、まさに渡り鳥によってインフルエンザ・ウィルスが媒介されることである。渡り鳥の版図は広く、まさか全て撃ち落すことはできないので、事実上侵入を防げない。「新型インフルエンザ」の本を読み進めるうちに、政府の予測は決して誇張したものではないと思えてきた。

新型に限らず、インフルエンザは、シフトとドリフトという2つの仕組みで、抗原性の変異を引き起こす。ドリフトは、遺伝子配列の変化による小さい抗原性の変異をもたらすのに対し、シフトは、ウイルス遺伝子の再集合をもたらし、大きい抗原性の変異を引き起こす。すなわち、シフトが、誰も免疫をもっていないような新型インフルエンザを作り出す。そのような変異の場は、水鳥の体内らしい。

ただ、決して楽観を誘うのではないが、どんな強力な新型インフルエンザといえども、自然に終息に向かう仕組みがあるという。それは、こういうことである。新型インフルエンザに罹ると、ある比率の人は亡くなり離脱するが、亡くならなかった人は治癒し免疫を獲得する。かくして、二度とその新型インフルエンザには罹らない。すると、流行が続くと、亡くなる人は増え続けるが、免疫を獲得する人も増えていくので、インフルエンザはとうとう感染力を失う。こうして、もしかして甚大な被害をもたらした後かもしれないが、新型インフルエンザの蔓延は収束するのである。もちろん、放置すれば自然に終息するのだから何も手を打たなくていいということにはならない。

では、新型インフルエンザに対する対策は、というと、「新型インフルエンザ」山本太郎を見ても、画期的な手段がある訳ではない。

すなわち、新型インフルエンザの感染が確認されると、直ちに早期封じ込め措置をとるべきである。具体的には、最初の患者が確認されたら、おおよそ三週間以内に近隣住民に予防的に抗ウィルス剤を投与すれば、封じ込めは可能ではないか、という論文もあるという。もし心配ならより広い範囲の住民に抗ウィルス剤を投与する。問題は、すると多量の抗ウィルス剤が必要になり、果たして事前に備蓄できるかということである。また、抗ウィルス剤には、若干の副作用の懸念もある。典型的にはタミフルがそうである。ただ、抗ウィルス剤には、確実に、患者数の立上りを抑える効果が期待できる。これによってワクチン開発の時間を稼ぐことができる。

不幸にして新型インフルエンザが流行したときの留意点は、新型インフルエンザは全ての国を一気に襲う訳ではなく、また、一国の全ての地域を一気に襲う訳でもない、ということである。さらに一度被害にあった地域で再発することが少ないということに留意して選択的にリソースを投入する。

問題は、新型インフルエンザの流行からワクチン開発開始まで半年がかかることである。それで結局、ワクチンが出回るまでにインフルエンザが広まらないように、戒厳令的に、場合によっては軍隊も動員して、強制的に人の流れを制限する必要も出てきる。そういえば、鳥インフルエンザのドキュメンタリー風の番組が放映されたのは、約1年前だった。今年も無事を祈るのみである。

もともと出不精の私は、インフルエンザの感染防ぐことを理由に余計に、会社と自宅の間だけの往復となりそうである。

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コメント (5)

小松たひと:

20世紀初頭のスペイン風邪は、今、パンデミックが懸念されているような強毒型のインフルエンザだったようですね。
当時の世界人口12億の半数が罹患し、その1/10が亡くなったようです。
これに対して、1968年の香港風邪は、弱毒性で、今後、懸念されるインフルエンザとは、全く異なるものだったようです。

日本でも、H5型インフルエンザが流行ったときに、人口の1/2が罹患するという見積は、妥当でしょう。ただし、医療が、約100年前から、長足の進歩をとげた現在、罹患者の1/10もが亡くなるような事態が生じないことを祈るばかりです。

小松たひとさん

> ただし、医療が、約100年前から、長足の進歩をとげた現在、罹患者の1/10もが亡くなるような事態が生じないことを祈るばかりです。

私は何の根拠もなく、死亡率は1/100かと踏んでいます。それでも日本全国合わせると、30万人から50万人です。やっぱり大変なことです。

小松たひと:

 もう少し詳しく調べました。
http://asyura.com/07/gm14/msg/297.html
↑によると、当時の日本人口5500万人のうち、約半数の2500万人が感染し、約40万人が亡くなったとあります。
 当時でも、日本では、感染者の1.6%が死亡したようで、 世界で6億人が感染し、1億人が亡くなったとすろと、日本の死亡率は、平均の死亡率17%の1/10程度だったようです。
 何とか、感染者の死亡率を低下させられればよいのですが。
 今の日本人口約13000万人の半数6500万人が感染したとして、スペイン風邪と同じ死亡率だと、104万人の死者が出てしまいます。これの死亡率を何とか、当時の1/10程度の0.2%にできたらと思います。


小松たひとさん

> 日本の死亡率は、平均の死亡率17%の1/10程度だったようです。

なるほど、当時でも日本の医療は優秀ですね。これは、別の見方では、日本は、人口が密集しているので、病院に搬送しやすいということがあるのではと思います。米国などでも、人家が離散しているので、とても医者にかかりにくいです。

> 当時の1/10程度の0.2%にできたらと思います。

これも可能だと思います。まあ、自分が0.2%に入る可能性もある訳ですけど。

Webニュースによると:

「中国山西省衛生当局は17日、同省呂梁孝義市で2歳の女児が鳥インフルエンザ(H5N1型)に感染したのを確認したと発表した。女児は重体という。7日に湖南省で発病した。」

ということで、鳥インフルエンザは下手したら、日本にも入ってきます。要注意。

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2009年1月15日 06:16に投稿されたエントリーのページです。

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