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温暖化対策法

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私は、反地球温暖化論者なので、温暖化対策法もほとんど意味がないと思っているが、マスコミでも、意見が揺れているので、興味深い。そこで、検索エンジンで「温暖化対策法」でヒットする記事をいくつか眺めてみた。

先ず、北海道新聞社は、

目標とする2020年まであと10年。こんな調子で温室効果ガスを1990年比で25%も削減できるのだろうか。

(中略)

国を挙げて取り組まなければ25%削減など到底おぼつかないからだ。

法案としては異例の、主要国が意欲的な目標に合意した場合などに実施するとの条件が付いている。

だからといって、他国の状況を見て速度を緩めるようなことがあっては、地球温暖化対策に取り組む日本の本気度が問われよう。

と、地球温暖化対策に取り組むことに、随分と前向きである。

毎日新聞も、

10年先、50年先の低炭素・低エネルギー社会をイメージし、大胆な変革を続ける。地球温暖化対策基本法は長いマラソンのスタートの合図となるべきものだ。

先頭を走りながら次々と政策を打ち出し、国民を引っ張って行く。それが、温室効果ガス「25%削減」の中期目標を打ち出した民主党政権に期待される役割であるはずだ。

と、積極的である。

一方、読売新聞は、

温室効果ガスの排出削減に関する基本政策を定める、極めて重要な法案であるにもかかわらず、問題点が多過ぎる。国会で十分に議論を尽くす必要があろう。
と、慎重である。

20年までに90年比で25%削減するという中期目標も盛り込んだ。ただ、これについては、「すべての主要国が、公平な枠組みを構築するとともに、意欲的な目標に合意した場合に設定される」との前提条件を付けた。

日本が不利な削減義務を負った京都議定書の失敗を繰り返さないため、この条件を法的に明記したのは当然のことだ。

という趣旨も、賛成である。

そもそも、偽善エネルギーで述べたように、二酸化炭素削減など意味がない。地球が温暖化しているということ自体が怪しい。温暖化対策法は、その科学的根拠を欠くといってよい。

それにしても、科学者らが地球温暖化のデータを都合のいいようにねじ曲げていたという証拠を含むメールがハッキングされた、Climate Gate事件であるが、海外ではそれなりに盛り上がっているのに、日本ではほとんど、話題にも上らない。温暖化対策法の意味にも根本的に関与する情報が、そこでは開示されているはずである。どうして、閣議決定の際に、議論に上らなかったのであろうか。

ともかく私は、20年までに90年比で25%削減するという中期目標が、「すべての主要国が、公平な枠組みを構築するとともに、意欲的な目標に合意した場合に設定される」との前提条件をつけることによって、温暖化対策法が実質骨抜きになることを期待するものである。

偽善エネルギー

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武田邦彦氏というと、環境保護問題の偽善を暴く論者として有名であるが、「偽善エネルギー」幻冬舎新書は、特に目新しさはないものの、コンパクトなまとめとして有用であったので、私なりにメモしてみる。

先ず最初は、石油の問題である。私は、石油というのは、とりあえず枯渇ということは考えなくていいと漠然と思っていた。つい、原油の由来のような自分の記事を信じているせいかもしれない。しかし、この本によると、既に50年も大規模な油田は見つかっておらず、その一方で、石油消費量は増える一方だという。すると、石油の枯渇は、近い将来かなり現実的な問題になるだろう。すると、次第に石油の値段はあがり、あるいは、精製しにくい質の悪い石油に頼らざるをえなくなるかもしれない。よって、人類はそろそろ、石油がなくなることに向けての準備が必要である。

次は、原子力発電である。石油が枯渇してくると、現時点では、どうしても、電力を原子力に頼らざるをえなくなる。ただ、原子力発電は、日本のような地震国だと、立地場所に多大な注意を払う必要がある。すなわち、活断層を避けるなどである。さらに、想定される地震の強度を大きめに見積もっておけば、とりあえず安心である。ただ、そうは言っても、原子力発電の安全性は、なんといっても管理者の管理能力に依存する。きちんと管理され、安定な場所に作られた原子力発電所は、結構信頼できる。特に、軽水炉型の原子力発電所は、安全度が高い。核廃棄物の問題も、技術的には確立されている。すなわち、土中に安全に埋設する技術も確立されており、下手に感情的になる必要はない。生物はなぜ放射線に弱いのかに書いたように、確かに生物は放射線に弱い。しかし、微弱な放射線は、バックグラウンドでは常にあり、それは人体に無害というよりも寧ろ、有益である。

次は、環境保護の旗手として脚光を浴びているソーラーセルである。太陽の光は無尽蔵であるから、これをエネルギーに変換できれば、とても利益は大きい。しかし、ソーラーセルというのは一種の半導体デバイスであって、これの製造はかならずしも環境負荷が小さいわけではない。また、ソーラーセルから大きいエネルギーを得ようとすると、膨大な面積の土地を要するが、日本はあまりにも、空き地が狭い。例えば、アメリカ合衆国などだと、ソーラーセルはもっと有利だろう。

次は、水力、風力、バイオ、その他の自然エネルギーであるが、特に日本ではどうしてもメインになり得ない。なぜなら、あまりにも至る所に民家が密集しすぎている。例えば、風力といっても、巨大な風車を設置する場所に事欠く。水力発電のダムも、建造中止が相次ぐことからも分かるように、これ以上増やせない。別の言葉でいうと、石油や原子力が、エネルギー効率として優秀すぎる。

次は、食糧問題。食糧危機?で見たように、資源の絶対量としての食糧は、それほど心配する必要はない。しかし、問題は、石油以上に生活に密接である食糧のほとんどを、日本が輸入に頼っていることであって、何かの折に、食糧禁輸を武器に使われると、日本は困窮する。すると、日本にとって、食糧問題というのは、環境問題というよりも外交問題であり、産業施策である。

次は、地球温暖化問題。二酸化炭素増加による地球温暖化が、壮大なデマであることは、地球温暖化理論の曲がり角赤祖父俊一の地球温暖化論などに書いたとおりであるので、ここでは繰り返さない。武田邦彦氏は寧ろ、二酸化炭素を排出することは穀物などの生産のためにも好ましいことだという。私も、そこまで言ってもよいと思う。

次は、再び石油枯渇問題。ここで考えなくてはならないのは、石油は、われわれの生活にとって、単なる燃料ではない、ということである。それは、ビニールやポリプロピレンなどの生活必需品の原材料でもある。当然に、医薬品にも使われる。すると、石油が枯渇したら、単に、原子力、核融合炉などでエネルギーを補えばいいということにはならない。ただ、枯渇しつつある石油に対して、再び注目を集めるのは、石炭である。石炭はおそらく、石油と違ってあと300年分くらいの埋蔵量がある。また、化学成分は石油とあまり違わない。すると、石油からつくれるものは、石炭からも作れる、ということになる。ただ、固体である石炭は扱いにくく、そこに技術革新は必要である。石炭については、石炭の活用で述べたように、見直しがなされつつある。

次は、海洋国家としての日本を見直すことである。すなわち、海の資源を見直し、海洋農場として海藻を育てるなど、とりえる施策はいろいろある。

次は、小手先の省エネがどれくらい意味があるか、ということである。例えば、スーパーで、ポリエチレン袋でなく、個人用の袋をもっていくことが励行されるが、一方で、単なる観光目的で、車で遠出したり、飛行機で海外旅行したりする。そのようなエネルギー消費は、ポリ袋何十年分かの節約をふっとばす。だったら、車に乗らないようにしましょう、飛行機での旅行は控えましょうとキャンペーンする必要があるが、それは、破産して再生しようとするJALを一層危機に陥らせるだけである。

実際、熱力学第2法則によれば、あらゆる活動は、エントロピーを増大させるのであって、それは環境保護の活動と言われるものも例外ではない。例えば、トヨタが、燃費を改善するハイブリッド・カーを生産して、環境に優しいと言いなしても、結局、多くの資源をそれに投入し、全体からみて決して省エネになっていない。本当の省エネは、最低限生きていく以外に、何もしないことである。それは、老子の世界なのかもしれないが、経済活動としては、それでは成立しない。ここで、武田邦彦氏は、科学の知恵に基づく楽観論を説くが、私はどうしても、手放しで楽観的になれない。このあたり、仏教的厭世観に染まっているせいかもしれない。

CO2増加

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asahi.comによると、地球のCO2は、ここ数年、毎年増加しているらしい。

世界気象機関(WMO)は23日、地球温暖化の原因とされる大気中の二酸化炭素(CO2)の平均濃度が観測史上最高値を更新したと発表した。

08年のWMOの温室効果ガス年報によると、CO2の平均濃度は385.2ppmに達し、07年よりも0.52%増加した。化石燃料の使用と森林破壊が濃度上昇の主な原因としている。

CO2と同様温室効果のあるメタンは07年比0.39%増の1797ppb、一酸化二窒素も同0.28%増の321.8ppbとなり、それぞれ過去最高値となった。WMOによると、CO2と一酸化二窒素は04年から毎年、過去最高を更新しており、メタンも07年から増加が続いている。

WMOは12月にコペンハーゲンで開かれる国連気候変動枠組み条約第15回締約国会議(COP15)で観測結果を報告する。

先ず、疑問であるが、CO2増加の原因は本当に「化石燃料の使用と森林破壊が濃度上昇の主な原因」なのだろうか。そこはまだ、学問的に決着がついていないと聞いた。そもそもが、海と大気の間のCO2交換(吸収と放出)メカニズムも解明されていない。

また、「地球温暖化の原因とされる」というなら、併せて、2004年からの世界の平均気温も示してほしい。そうでないと、データ的にフェアでないだろう。

さらに、CO2、メタン、及び一酸化二窒素が上述の割合だけ増加したことで、世界にどんな災厄がもたらされるのだろうか。あるいは、どんな利点があるのかとか。例えば、作物が育ちやすいとか。そこもきちんと述べないと、フェアではない。

石炭の活用

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毎日新聞Webに、発電会社のJパワーが、この環境保護の時代に、石炭を積極活用する、とあった。この逆転の発想が面白いので、引用しつつコメントしてみる。以下、Jパワー・北村雅良社長へのインタビュー:

--「脱石炭」が叫ばれる中、なぜ石炭にこだわるのですか?

◆石炭は扱いにくいし、使いにくい燃料。逆説的に言うと、それだからやりがいがある。石油やガスに比べて安価だが、普通に燃やせばNOx(窒素酸化物)やSOx(硫黄酸化物)が出てしまう。しかし、我々は技術の進歩によって石油火力や天然ガス火力並みにきれいにすることができるようになった。集じん装置は究極まで進歩させており、いわゆる公害はもう心配ない。今は熱効率を徹底的に高める努力をしており、この点についてはJパワーの技術が世界一だ。

なるほど、石炭はいろいろな意味で枯れている燃料なので、その処理技術も成熟している、という訳か。それは盲点だった。

--横浜市で稼働した新型の発電所は世界最高水準の発電効率と注目されています。

◆大都市の真ん中で石炭を燃やすという発想に海外の方は目を丸くしている。あらゆる排ガス処理装置を付けた世界最高峰の発電プラントだからできた。もし米国、中国、インドで横浜と同じ発電所を採用したと仮定すると、計算上は年間13億トンという日本1国分のCO2が減ることになる。運転、保守能力も含めた石炭火力の高い技術を海外に広げていきたい。

大都市に石炭を燃やす火力発電所を造るという発想が面白い。よほど公害処理技術に自信があるのだろう。大都市に発電所を造るというのは、電力伝送による減衰が少ないという点では有利である。原発と違って、火力発電所だと、大気汚染その他の公害処理をクリアしていることを示せば、地元住民も反対しないだろう。

--温暖化防止に企業としてどう貢献していきますか。

◆石炭は石油やガスのように取り合いにならないので物価的、物量的に安定した資源。大陸にはまだ石炭が山のようにあり、欧米も石炭なしにはやっていけない。今やるべきことはそういう国々に最高のクリーンコールテクノロジーを広げていくこと。石炭を主力とすることで、社員の間にも「逆風だ、肩身が狭い」などと言う声があるが、冗談じゃない。社員には「Jパワーのクリーンテクノロジーが地球を救う」「自信を持ってもっと磨け」と言っている。

北村雅良社長は、公言しないけれども、CO2削減による温暖化防止のストーリーを信じていないのではないか。科学的根拠に欠けすぎるのである。それよりも、埋蔵量が豊富な石炭を有効活用できるのが大きい。石油だ天然ガスだ、はたまた太陽光エネルギーだ、水素エネルギーだと騒ぐのも意義なしとしないが、枯れた石炭燃焼技術を活用するという発想はすばらしいと、メモしてみた次第である。ちなみに、ここで、「枯れた」というのはバグがないとか、安定しているとかというコンピュータの世界の褒め言葉である。蛇足ながら補足する。

梅雨入りの判断

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気象庁がよく、梅雨入り宣言をするが、どういう判断で行なうのかと思っていたら、新聞に解説があった。次のとおりだという。

  1. 予報対象地域の上空に梅雨前線が停滞すること。
  2. 週間予報で、雨や曇りの日が続くと予想されること。
  3. 週間予報で、雨や曇りの日が続くと予想された初日に、実際に雨が降ること。

上記三番目の条件が、梅雨入り宣言のイニシエータとなるのだが、予想された初日に、実際に雨が降るというのだけは、確率論や統計学に鑑みても、あまりに安易ではないか、と考えるのは、私だけだろうか。少なくとも、「週間予報で、雨や曇りの日が続くと予想された初日と次の日に、実際に雨が降ること。」としてもよいのではないか、と思われる。

一方、梅雨明けはどうか。勝手に考えると、次のようになるのか。

  1. 予報対象地域の上空から梅雨前線が移動していること。
  2. 週間予報で、晴れの日が続くと予想されること。
  3. 週間予報で、晴れの日が続くと予想された初日に、実際に晴れになること。

ともかく、気象庁にとって、梅雨入りや梅雨明けの宣言は、かなり軽い行事で、あまり真剣味はないということは、言えると思う。

食糧危機?

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私は、最早、二酸化炭素地球温暖化説は信じないが、世界が遠くない未来に食糧危機に瀕するのでは、という言説は信じていた。世界の人口は、発展途上国を中心として依然として増加傾向にあり、一方、世界の食糧生産高は一定なので、どこかで供給が需要を上回るに違いない、と単純な算数で信じていた。

ところが、「食糧危機」をあおってはいけない、川島博之著、文春ペーパーバックスによると、近い将来、食糧危機になるかもしれない、ということはありえないそうである。

その理由はまず、現在の世界の食糧生産高の潜在能力は、需要を圧倒的に上回っている、ということがある。例えば、小麦の生産高は、1950年頃までほぼ横ばいだったが、肥料や農法の改良によって、いまや、1950年当時の7倍の面積あたりの生産高であるという。しかし、流石に、人口は1950年の7倍まで増えた訳ではない。従って、現在利用可能な農地にフルに穀物を作ると、一遍で需要を超えて値崩れしてしまう。それで、世界には多くの休耕地がある、という。

一方の人口であるが、予測どおりリニアに増加している訳ではない。というのは、知識社会のあおりで、発展途上国でも、教育投資の重要性が認識されてきたからである。すると、子供の数を少なくして教育に投資しないと学校にやれない。このため、子供は多くもたない。そうやって、知的な職業に就いた人もまた、仕事が忙しく、子供の面倒はみれないので、やはり子供は少ない。そうして、次第に世界の人口増加は鈍化している。頭打ちになり減少に向かう日も遠くないだろう。すると、余計に食糧危機の可能性は下がる。

実は、ここ10年くらいで一番食糧危機が叫ばれた原因は、中国にある。すなわち、その13億の人口で、経済発展により、生活レベルが上がると、欧米並みに肉食が増える。肉食が増えるということは、そのための家畜の飼料としての穀物の消費が増加するが、世界全体の穀物の生産高は一定なので、肉食の増大による穀物輸入量の増大により、世界の穀物の在庫が危機に瀕する、という論理である。

しかし、この危機は結局、全く起きなかった。その危機を救ったのは、大豆であった。すなわち、日本では豆腐や納豆など、大豆がとても好まれているが、世界的にみて、大豆を食べる国は少ない。寧ろ、大豆は食用油の原料として使われている。そして、油を絞った後の滓は捨てられいる。ところが、大豆の絞り滓は、実はタンパク質が豊富で、家畜の飼料して最適であることが分かった。そこで、廃物利用として大豆の絞り滓を利用することで、他の小麦などの穀物は人間用にキープできた。

その結果、あれだけ懸念された中国でも、穀物が寧ろ余り、輸出するほどになったという。飼料としての大豆は、今や、ブラジルが生産大国となり、米国や中国に輸出してまかなっている。そのブラジルであるが、今でも膨大な使われていない農耕地の広さを誇り、いくらでも需要に応じられる余地がある、という。

別の要因として、生活が豊かになると、牛肉の消費が増加するが、牛を飼育するにはとても多くの飼料を要するので、中国の消費量が世界に危機をもたらす、というのが、実は、欧米中心的な考えであるということが分かった。もともと、中国は、牛肉よりも、飼料的に効率のよい豚肉の方を多く消費し、しかも、肉食自体、米国人のように厚いステーキにかぶりつく、ということはない。多様な料理の中で織り交ぜて消費するので、そんなに肉を食べない。

中国と張り合う経済発展国、インドに至っては、ヒンズー教の教えで、地位が上がるほどベジタリアンになって、肉の消費量自体がとても少ない。

また、食糧危機を考えるとき、意外に見落とされているのは、食文化の多様性と保守性である。例えば、上記の大豆の例もそうであるし、卑近な例では米がある。例えば、パートで時給1000円というところはザラにあるが、そのパートで一日働けば、一人が1ヶ月食べることができる量の米を買うことができる。それでも、日本では米が余っていて、古米の処分に困っている。そんな古米をアフリカの飢えている人に送ってあげればという意見もあるが、アフリカのほとんどの人は米なんて食べないという。考えてみると、米を喜んで食べるのは、アジアのこの近辺の人だけである。

絶滅が叫ばれているマグロだってそうである。以前、テレビで、マグロが絶滅に瀕しているので、捕獲調整をするとあった。マグロは好物なので、これは困った、高騰してわれわれ庶民が買えなくなるのでしないか、と心配した。ところが、スーパーにいってもマグロは一向になくならないし、高騰もしていなくて、拍子抜けした。これも、マグロを好んでたべる国がそんなに多くないということを意味する。

すなわち、食文化の多様性と保守性が、食糧危機を緩和する程度は結構大きい、ということになる。特定の食糧資源への需要集中を防ぐのである。

最後に、バイオ燃料の問題がある。すなわち、石油からバイオ燃料への移行が進むと、バイオ燃料に使われる、トウモロコシなどの消費につながって、食糧危機を煽る、と。しかし、実は、バイオ燃料は、石油に対して全く価格対抗力がない。寧ろ、産油国に対するブラフとして、その使用が喧伝されだたけである。それが証拠に、自動車メーカで、バイオ燃料で走るエンジンに真剣に取り組んでいるところはない。皆、ハイブリッドから電気自動車への移行に躍起である。従って、バイオ燃料は、決して、食糧危機を煽るまではいかないだろう、と予測できる。

ということで、近未来では、食糧はなんとかなりそうである。石油も、近未来ではOK。地球温暖化が危機というのは論外で、寧ろ地球寒冷化が心配である。流石に気温が下がると、食糧確保も大変だからである。頑張れ、二酸化炭素。気温でなく、植物のためである。

ヒートアイランド

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先日、地球温暖化懐疑論者の友人と話していて、確かに二酸化炭素地球温暖化論は理論的にはもう死んでいるけれども、ヒートアイランド現象というのは確かだろうということになった。

と思っていたら、発明という雑誌の4月号に、ヒートアイランドの説明があったので、例によってメモしてみる。

先ず、地球の平均気温が、20世紀の100年で0.6℃上昇した、というのは多分事実なのだろう。その原因が、必ずしも大気中の二酸化炭素濃度の増加ではない、というだけの話である。

一方、東京、大阪、名古屋などの都市では、20世紀の100年で平均気温が6℃上昇した、という。これを見ると、明らかに、都市部での気温上昇は、気候的なものではなく、人為的なことの原因である。これが巷間でいう、ヒートアイランド現象である。

その原因は、というと、素人考えではとても分かりやすい。すなわち、都市部では、車や人が増え、排気ガス、住宅のエアコンが気温を押し上げている。ううん、そうに違いないと誰でも納得できる。

ところが、車の排気ガスや住宅のエアコンの効果はもちろん無視しえないけれども、実は、ヒートアイランド現象の主要な原因は、太陽光による蓄熱効果である、という。

すなわち、畑や緑地であれば、昼間の太陽光による熱を蓄積する効果はあまりない。しかし、道路がアスファルトに舗装され、あるいは、沢山のビルが建造されると、アスファルトの面やビルの壁面が、とても大きい蓄熱効果を有するのだという。そもそも、複雑にビルが建築されるにつれて、その表面積は増大する。そして、蓄熱効果も高まる。

ではどうするか。1つの対策は、光触媒として知られる酸化チタンを、ビルのガラスの表面に塗布することである。実は酸化チタンは、親水性が高い、そこで、酸化チタンをコーティングしたガラスは、雨などで水にぬれると、薄い水の膜を表面に作る。すると効率的に水が気化するので、その際に幸便に熱が奪われる、という次第である。雨が降らない場合は、水道水で散水してもよい。

別のアプローチとして、太陽の光を反射する材料を、道路やビルの壁面に塗布するという方法が考えられる。こういう塗料は、遮熱塗料と呼ばれる。遮熱塗料自体は古くからあるが、最新の遮熱塗料としては、アルバー工業によって開発された、「タフコート」がある。これの冷却の仕組みは、太陽光が塗料の表面に当たると、赤外線の一部が熱エネルギーに変わり、その表面で、熱エネルギーが運動エネルギーに変換されて消費されるのだという。これは有機系物質を無機質で薄く包んだものだという。意外なことに、この粒子の運動エネルギーに変換することによる熱拡散の仕組みはまだ、よく分かっていないという。

ともかく、ヒートアイランド冷却のために、地道に新技術が開発されていることを知った次第である。

私は、根っからの反地球温暖化二酸化炭素論者であって、先日、私がそうなるように影響を受けた友人と、会って話をした。彼は、気象予報士の資格をもち、ある意味、地球温暖化問題懐疑論の専門家である。彼が言うには、理論的な決着はもうついていて、二酸化炭素が地球温暖化の主要な原因でないことは科学的に明らかなので、これ以上どうこう言っても仕方がない。問題は寧ろ、社会的なところにある、ということだった。

ところが、下記のような記事が、一般的なマスコミに登場しつつある。

環境問題を考えるとき、「地球は温暖化が進んでおり、その『犯人』は、二酸化炭素(CO2)をはじめとする温室効果ガス。従って、CO2を減らすための政策を推進することが重要だ」という考え方が「定説」だとされてきた。ところが、「実は気温は下がっている」などとする異論も少なくない。政府が地球温暖化対策を骨子とした「グリーン・ニューディール」政策を進めるなか、世界的にも、公然と異論を述べる動きが加速しているのだ。

これを受けて、IPCCの信念は揺らいでいないように思われる。

IPCCが2007年に発表した第4次報告書では、地球上の平均気温は21世紀末までに1.8~4度程度上昇すると見込んでいる。同報告書では、温暖化の議論では「CO2以外にも、太陽活動の変化など、他にも気温上昇の要因がある」といった指摘があることを踏まえ、「温暖化について、太陽活動は、CO2の10分の1程度しか関係していない」「太陽活動の低下によっておきる寒冷化の問題は、数百~数千年という長期的な視点で考える必要がある」などと論じている。

政府や学会でも、依然として、地球温暖化側が主流というか、逆に言うとそうでないと予算がつかないのだという。だから、いまだに、次のようなアナクロともいえる「研究」が蔓延っている。

現状を超えた温暖化対策を進めなければ、今世紀末には洪水による浸水被害額は最大年8兆7000億円に上るが、厳しい対策を取れば6兆4000億円に抑制可能という試算を、国立環境研究所など14機関の研究チーム「温暖化影響総合予測プロジェクト」(代表、三村信男・茨城大教授)がまとめた。政府の中期目標検討委員会で14日公表した。

東北大学や海洋研究開発機構などの学者が「懐疑派バスターズ」を結成。「地球温暖化問題懐疑論へのコメント」と題した、約60ページに及ぶ「懐疑論」への反論文章を掲載している。環境専門誌の「日経エコロジー」09年2月号でも、「『温暖化懐疑論』に答える」という9ページにも及ぶ特集が組まれており、「懐疑論」に見られる主な論点4つへの反論を試みている。

また、愚かしくも、オバマ政権は、アルゴアの流れか、環境保護として二酸化炭素削減の方針を打ち出している。

しかし、地球温暖化懐疑論の趨勢はもう、誰にも止められないと思われる。結局、科学的根拠を欠いているのである。また、経済学的にみても、明らかに、資金の流れの優先順位を狂わしていまっている。

実際、日本経済新聞や読売新聞などのメジャーな新聞も、地球温暖化懐疑論を真面目に取り上げはじめている。

世界的にも、

「太陽の活動が弱まるため、地球上の気温は2035年に最も低くなる」といった「温暖化懐疑論」が披露された。世界的にも、この傾向が加速している。09年3月には、米保守系のシンクタンク「ハートランド研究所」がニューヨークで「地球温暖化: かつて、本当に危機だったことがあるのか?」と題したシンポジウムを開催。科学者、エコノミスト、政治家、など800人が参加した。この800という数は、08年の第1回目の会議に比べて、2倍近い数なのだという。
という記事がある。

問題は、原発推進論者とか、二酸化炭素排出権で稼ごうとする人々、二酸化炭素排出を制限することで国力を浪費させようとする意図のある人々などの存在であり、そういう人たちが隠然として政府で権力を握り、研究機関への予算配分権を握っていることである。

すると、温暖化懐疑論は、別の専門分野で確立した業績があり、温暖化研究の分野で予算をもらう必要のない、丸山茂徳、渡辺正などの人々の、ある意味手弁当の努力で、次第に浸透しつつある、ということになる。もちろん、世界的にも、まともな研究者は、温暖化懐疑論に与する。

こうして、一個人としては、温暖化推進派と、温暖化懐疑派のせめぎ合いを、温暖化懐疑派に肩入れしつつ、見守りたいと思う。

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